災害の多い日本では、大きな災害の教訓を基に制度や対策の見直しが重ねられてきた。特に2011年の東日本大震災を受け、東日本大震災を受けた防災教育・防災管理等に関する有識者会議が設置され『災害発生時に、自ら危険を予測し、回避するための「主体的に行動する態度」を育成し、支援者となる視点から安全で安心な社会づくりに貢献する「共助・公助」の精神を育成する防災教育の重要性』を示している（東日本大震災を受けた防災教育・防災管理等に関する有識者会議，2012）。しかし、本研究で着目する2018年の西日本豪雨において岡山県では真備地区で洪水が発生し広い範囲で浸水被害を受けた。その後、当時自治体で発行されていたハザードマップと実際の推定浸水範囲が検証され、ほぼ同範囲であったことが判明している。ハザードマップとの浸水範囲が一致していたにも関わらず人的被害が大きく出たことは防災情報の十分な活用がされていなかったことが原因の1つと考えられる。ある情報を活用し自ら危機を予測し、回避することができていなかった。ここで、少しでも防災情報の周知や災害の発生時に行動する態度を育成するために防災教育を考える。新学習指導要領にも防災に関する記載が教科ごとにあることから、教科で扱いやすく、かつ地域に興味関心の向くような題材が効果的であると考えた。そこで本研究では、地名に着目することとした。地名とは、「たんに土地を区別するための符号ではなく，その土地の立地環境や，地名発生時の歴史を反映したものであり，地誌である」（木全，1991）と言われている。その土地の特徴を由来として地名が命名されることの多い日本では，地名はその土地の災害リスクを類推する上で決して無視できるものではないと考えることができる。以上を踏まえた上で本研究は，住民が地名の成り立ちからその土地の発生しうる災害について考えるきっかけになる防災教育教材を作成することを最終目標とし，その土地で発生してきた災害と地名との関連性について検討した。
